▼ 浅草寺 五重塔
浅草
▼ 設計者
平公雅
▼建築様式
塔院形式
浅草
▼ 設計者
平公雅
▼建築様式
塔院形式
平公雅（たいらのきんまさ）が建立したと言われている東京都内では最古の寺、浅草寺。たび重なる焼失により本堂や五重塔を失ったが、そのたびに再建され現在に至る。
徳川家光の援助により1648年に再建されたが第二次世界大戦時の東京大空襲により焼失、その後1973年に現在の場所に再建された。基礎部分となる基壇の高さは約5メートル、塔自体の高さは約48メートルである。
現在の搭最上層には世界文化遺産に登録されている、スリランカ・アヌラダープラのイスルムニヤ寺院から招来した仏舎利が安置されている。
徳川家光の援助により1648年に再建されたが第二次世界大戦時の東京大空襲により焼失、その後1973年に現在の場所に再建された。基礎部分となる基壇の高さは約5メートル、塔自体の高さは約48メートルである。
現在の搭最上層には世界文化遺産に登録されている、スリランカ・アヌラダープラのイスルムニヤ寺院から招来した仏舎利が安置されている。
お知らせ
INFORMATION
【勉強会「高齢者賃貸住宅の変遷と現状について～サービス付高齢者住宅等」】
技術支援委員会福祉部会
会員ならどなたでもご参加いただけます。
日 時：平成28年1月14日（木） 19：30～20:00
場 所：建築士会サロンスペース
講 師：公益社団法人かながわ住まいまちづくり協会 入原氏
参加費：無料
申込み：資料準備のため1月12日までとさせていただきます。
支部、お名前を明記の上
fukusi@kanagawa-kentikusikai.com までお申込みください。
受け付け返信メールはいたしません。
会場の都合上、お申込み多数によりご参加いただけない場合のみご連絡させていただきます。
会員ならどなたでもご参加いただけます。
日 時：平成28年1月14日（木） 19：30～20:00
場 所：建築士会サロンスペース
講 師：公益社団法人かながわ住まいまちづくり協会 入原氏
参加費：無料
申込み：資料準備のため1月12日までとさせていただきます。
支部、お名前を明記の上
fukusi@kanagawa-kentikusikai.com までお申込みください。
受け付け返信メールはいたしません。
会場の都合上、お申込み多数によりご参加いただけない場合のみご連絡させていただきます。
【平成28年 新春賀詞交歓会のご案内】
～ 本会単独7年ぶりの開催！！会場は昔と同じ「ナビオス横浜」です！ ～
平成28年の新春賀詞交歓会は、平成21年の開催から7年ぶりとなる本会単独での開催となります。本会会員の皆様の交流を深め、新しい年のスタートとしていただければ幸いです。
また、今回の賀詞交歓会では、本年度新たに長寿会員（黄寿会員）になられた方の表彰と、本年度建築士試験に合格された新規入会会員の方へ建築士会バッチの贈呈式を行います。
皆様、多数お誘いあわせの上ご参加くださいますようご案内申し上げます。
日時：平成28年1月18日（月）18:00より
会場：ナビオス横浜 （横浜市中区新港二丁目1-1）
会費：正会員・準会員 3,500 円（個人負担）、賛助会員・特別会員 5,000 円
申込：平成28年1月11日(月)までに、事務局へお申込ください。
◎お申込・詳細はこちら
http://www.kanagawa-kentikusikai.com/osirase/annai/280118.pdf
平成28年の新春賀詞交歓会は、平成21年の開催から7年ぶりとなる本会単独での開催となります。本会会員の皆様の交流を深め、新しい年のスタートとしていただければ幸いです。
また、今回の賀詞交歓会では、本年度新たに長寿会員（黄寿会員）になられた方の表彰と、本年度建築士試験に合格された新規入会会員の方へ建築士会バッチの贈呈式を行います。
皆様、多数お誘いあわせの上ご参加くださいますようご案内申し上げます。
日時：平成28年1月18日（月）18:00より
会場：ナビオス横浜 （横浜市中区新港二丁目1-1）
会費：正会員・準会員 3,500 円（個人負担）、賛助会員・特別会員 5,000 円
申込：平成28年1月11日(月)までに、事務局へお申込ください。
◎お申込・詳細はこちら
http://www.kanagawa-kentikusikai.com/osirase/annai/280118.pdf
【廃棄物の処理及び清掃に関する法律施行規則の一部改正等の周知について】
神奈川県環境農政局より
（以下、通知文抜粋）
さて、平成27年11月24日付環発産発第1511242号により環境省大臣官房廃棄物・リサイクル対策部産業廃棄物課長より別添のとおり通知がありましたので、通知します。
ＰＣＢ使用安定器の分解又は解体に係る留意事項については、平成26年9月16日付
環発産発第14091618号環境省大臣官房廃棄物・リサイクル対策部産業廃棄物課長通知により通知されているところですが、今般、特別管理産業廃棄物保管基準等として位置付けられるなど廃棄物の処理及び清掃に関する法律施行規則が一部改正されています。
つきましては、廃棄物の処理及び清掃に関する法律施行規則の一部改正の趣旨を踏まえ、廃棄物の適正処理にご留意くださるよう、
貴会会員に対しご周知くださるようお願いします。
≪問合先≫
環境省大臣官房廃棄物・リサイクル対策部産業廃棄物課
TEL：03-3581-3351（代表）
◎詳細はこちら
環境省HP https://www.env.go.jp/press/101717.html
（以下、通知文抜粋）
さて、平成27年11月24日付環発産発第1511242号により環境省大臣官房廃棄物・リサイクル対策部産業廃棄物課長より別添のとおり通知がありましたので、通知します。
ＰＣＢ使用安定器の分解又は解体に係る留意事項については、平成26年9月16日付
環発産発第14091618号環境省大臣官房廃棄物・リサイクル対策部産業廃棄物課長通知により通知されているところですが、今般、特別管理産業廃棄物保管基準等として位置付けられるなど廃棄物の処理及び清掃に関する法律施行規則が一部改正されています。
つきましては、廃棄物の処理及び清掃に関する法律施行規則の一部改正の趣旨を踏まえ、廃棄物の適正処理にご留意くださるよう、
貴会会員に対しご周知くださるようお願いします。
≪問合先≫
環境省大臣官房廃棄物・リサイクル対策部産業廃棄物課
TEL：03-3581-3351（代表）
◎詳細はこちら
環境省HP https://www.env.go.jp/press/101717.html
【事業所等のスマート化に関する補助金制度】
事務所や店舗等のスマート化を支援します
～補助金制度（第２期募集）～
神奈川県産業労働局エネルギー部スマートエネルギー課より
（以下、通知文抜粋）
「かながわスマートエネルギー計画」の基本政策の一つである「情報通信技術（ICT）を活用した省エネ・節電の取組促進」に向け、年間の一次エネルギー消費量が正味（ネット）でゼロとなる建築物（ネット・ゼロ・エネルギー・ビル（ZEB））の実現に資する設備等を導入する取組を支援することにより、その普及を促進します。
≪募集期間≫
平成28年１月15日（金）午後5時まで
先着順（受理順）に受付し、平成28年１月15日以前であっても、補助金の申請総額が予算額に到達した時点をもって終了とします。
※ 応募される際には、必ず平成28年１月７日（木）までに下記お問い合わせ先までご連絡ください。
≪問合せ先≫
神奈川県産業労働局エネルギー部スマートエネルギー課
TEL：045-210-4115
◎詳細はこちら
http://www.pref.kanagawa.jp/cnt/f417702/p942669.html
～補助金制度（第２期募集）～
神奈川県産業労働局エネルギー部スマートエネルギー課より
（以下、通知文抜粋）
「かながわスマートエネルギー計画」の基本政策の一つである「情報通信技術（ICT）を活用した省エネ・節電の取組促進」に向け、年間の一次エネルギー消費量が正味（ネット）でゼロとなる建築物（ネット・ゼロ・エネルギー・ビル（ZEB））の実現に資する設備等を導入する取組を支援することにより、その普及を促進します。
≪募集期間≫
平成28年１月15日（金）午後5時まで
先着順（受理順）に受付し、平成28年１月15日以前であっても、補助金の申請総額が予算額に到達した時点をもって終了とします。
※ 応募される際には、必ず平成28年１月７日（木）までに下記お問い合わせ先までご連絡ください。
≪問合せ先≫
神奈川県産業労働局エネルギー部スマートエネルギー課
TEL：045-210-4115
◎詳細はこちら
http://www.pref.kanagawa.jp/cnt/f417702/p942669.html
【定期報告に係る資格者の早期移行について】
国土交通省住宅局より
（以下、通知文抜粋）
今般、建築基準法に基づく建築物の定期報告制度が見直される予定となっておりますが、定期報告の前提となる調査・
検査を実施する資格者については、新しい資格制度への早期移行が必要不可欠です。
これまでも資格者の移行について周知をお願いしてきたところですが、このたび移行の特例期間を延長することといたしました。
また、新しい定期報告制度の施行日前後における資格者による業務の取扱いについても考え方を整理いたしました。
円滑な制度移行を実現するため、下記の内容の周知についてご協力いただくよう、お願いいたします。
■移行申請の特例期間の延長
平成28年1月31日（当初の予定から１か月延長）
◎詳細はこちら
http://www.kenchiku-bosai.or.jp/chousa-kensa_05.html
（以下、通知文抜粋）
今般、建築基準法に基づく建築物の定期報告制度が見直される予定となっておりますが、定期報告の前提となる調査・
検査を実施する資格者については、新しい資格制度への早期移行が必要不可欠です。
これまでも資格者の移行について周知をお願いしてきたところですが、このたび移行の特例期間を延長することといたしました。
また、新しい定期報告制度の施行日前後における資格者による業務の取扱いについても考え方を整理いたしました。
円滑な制度移行を実現するため、下記の内容の周知についてご協力いただくよう、お願いいたします。
■移行申請の特例期間の延長
平成28年1月31日（当初の予定から１か月延長）
◎詳細はこちら
http://www.kenchiku-bosai.or.jp/chousa-kensa_05.html